マウスピース矯正について
マウスピース矯正は
メリットの多い治療方法です
マウスピース矯正は、無色透明の樹脂で作られた目立ちにくいマウスピース型の矯正装置を使用します。見た目への影響が少ないため、周囲に矯正していることを知られたくないかたにおすすめの矯正方法です。他にも取り外しが可能で痛みが少ない、矯正装置の調整が不要で通院回数が少ないなど多くのメリットがあります。マウスピース矯正のご希望は当院へお聞かせください。
CONSULTATION こんな場合はご相談ください
- 矯正装置が目立つのが気になる
- 矯正していることを気づかれたくない
- 痛い治療はしたくない
- 金属アレルギーが心配
- 通院回数は抑えたい
- 食事や歯みがきを今まで通り行いたい
マウスピース矯正のメリット
透明で目立ちにくい
取り外し可能で衛生的
違和感や痛みが少ない
通院回数が少ない
忙しくて定期的な通院が難しいかたでも安心です。
金属アレルギーのかたでも安心
幅広い症例に対応可能
マウスピース矯正と
ブラケット矯正の比較
治療の流れ
- 1 無料相談
- まずは無料相談をご利用ください。治療内容や期間、費用など矯正治療について丁寧にご説明いたします。
気になることなどなんでもお気軽にご相談ください。
- 2 精密検査
- 矯正治療は事前の診断がとても大切です。歯並びや顎の状態を正確に診断するために口腔内3Dスキャナーや歯科用CT等を用いて精密検査を行い、口腔内データを取得いたします。
- 3 治療開始
- 治療計画を丁寧にご説明し、治療を開始します。治療期間中は毎日決められた時間マウスピースを装着していただきます。矯正期間中に関する注意点などしっかりご説明いたしますのでご安心ください。 開始後は、処置や診察のために2～3ヵ月に一度ご来院となります。
- 4 保定期間
- 矯正治療が完了した後は歯の戻りを防ぐために、リテーナーと呼ばれる保定装置を装着いただきます。
保定期間中も定期的な診察が必要になります。
費用
料金表
| 相談 | 無料 |
|---|---|
| 精密検査 | 55,000 円 →キャンペーン価格 無料 |
| インビザライン （奥歯までの全体矯正） | 890,000 円 →キャンペーン価格 690,000 円 |
| 再診料 | 5,500 円 |
| 保定装置 | 39,000 円 |
※表示金額は全て税込みです
お支払方法
下記のお支払方法が可能です。
現金・銀行振込
現金でのお支払い
クレジットカード
※自費診療のみVISA／JCB／
Mastercard／など
デンタルローン
低金利分割払いでのお支払い
PayPay
Pay Payでのお支払い
医療費控除について
1年間（1月1日～12月31日）に10万円以上の医療費を支払った場合は、医療費控除によって一定の金額の所得控除を受けることができます。ご自身の支払いに限らず、生計を共にするご家族が支払った医療費も対象となります。詳しくは国税庁のホームページをご覧ください。
注意点・リスク・副作用
・治療の初期段階では痛みや不快感が生じやすくなりますが 1 週間前後で慣れます。
・歯の動き方には個人差があるため予想された治療期間より延長する場合があります。
・装置の使用状況や定期的な通院など患者さんの協力程度で治療の結果や期間に影響します。
・歯を動かすことで歯根が吸収して短くなったり歯肉が下がることがあります。
・稀に歯が骨と癒着していて歯が動かなくなったり歯の神経が障害を受けることがあります。
・治療中に「顎が痛い、口が開けにくい、顎関節で音が鳴る」などといった顎関節症状が出ることがあります。
・状況によって当初予定した治療計画を変更する可能性があります。
・歯の形を修正したり噛み合わせの微調整を行ったりする可能性があります。
・装置が外れた後に保定装置を使用しないと後戻りが生じる可能性が高くなります。
・顎の成長発育によって噛み合わせや歯並びが変化する可能性があります。
マウスピース矯正（インビザライン）は薬機法の対象外です
インビザライン®は薬機法上対象外の医療機器です。
医療機器としての矯正装置に該当しないため薬機法上の承認を得ていません。
マウスピースに使用される材料そのものは薬事承認されておりますので、安全にご使用いただけます。
マウスピース型矯正装置はインビザライン®の他にも様々な種類があります。その中には、条件を満たして薬事承認されているマウスピース型矯正装置も国内でいくつか存在しています。
1998年にFDA（米国食品医薬品局）から医療機器として認証され、販売認可を受けています。
これまで1,500万人以上の患者さんに使用されておりますが、重篤な副作用の報告はありません。
インビザライン®は、米国アライン・テクノロジー社の製品です。
当院はインビザラインを用いた治療システムを、アライン・テクノロジー社のグループ会社である「アライン・テクノロジー・ジャパン株式会社」より入手しています。
医薬品副作用被害救済制度について万が一重篤な副作用が出た場合は、国の医薬品副作用被害救済制度の対象外となります。